アジアの深刻な水問題が中國の政策に深く関わっていることは
専門家から見れば地政学的にすぐわかることである。
されどもなぜ、問題視されないのか。

一つは、中国は周辺国との情報交換をしないことがあげられる。
また、水の源泉があるのは中国であるため、周辺国からは何も言うことができない
ジレンマが存在する。

二つ目は中共は欧米メディアを買収しているということである。
これによって、チベット問題をタブー化させているのである。
このことは、赤化政策の視点から
自動的に新疆ウイグル問題のタブー化にもつながってしまう。
同時に、今、孔子学園問題が浮き彫りになっているが、
すでに、世界の主要な影響力のある大学、ハーバード、プリンストン、イエール大学などは
買収されており、それに関連するすべては自動的にこの問題はタブー化される。

三つ目は二つ目の買収にも関連してくるが
アメリカの軍事情報を得ることで、チベットでドローンやロケットミサイルなどの発射台を建設している。これにより、南アジアや東南アジアは２０分で届く射程に入っている。

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また、チベットのアムド州は世界最大のウラム鉱山（特にチベット北部）があるが
そこに中共第９学会（核の研究所）を設立している。
まさに、中国の”ロスアラモス”である。
（ロスアラモスとはマンハッタン計画の研究所がおかれたアメリカの州のこと）

四つ目は責任を外にそらす。中共にとっての外敵を作るということである。
最もわかりやすい例を挙げると
チベットのダム問題や迫害問題から目をそらすため
ダライ・ラマ法王を中共は敵対視した。
これにより、法王は６０年以上インドでの亡命生活を強いられている。
しかしながらチベット問題を逸らさせることには成功したといえるだろう。

世界的にもタブー化されている例を見ることができる。
２００９年にオバマ大統領はダライ・ラマ法王との会談を予定していたがキャンセルをした。このことはチベット問題を表にする機会をなくし、問題を黙殺したといえるだろう。

このように表にならないところで
大きく世界は変化し、着実に中国の支配下に置かれようとしている傾向があることは
否めない。

世界の情勢をしっかりと正しく理解することが
これからはもっと大切になっていくことだと思う。